ここ数年、国内二輪車市場では活発な変化が見られるようになりました。活況を見せる一方で、2021年はコロナ禍において直接ユーザーとの接触が難しい状況でもありました。はたして国内4バイクメーカー販売会社は、昨年にどのようなアプローチをし、どのようなことをチャンスと捉え2022年に挑むのか、各社のトップにお話を伺ってみました。

第三弾は、ホンダモーターサイクルジャパンの室岡社長です！

編集部(以下、編)：近年の国内市場の動向を見たときに貴社としてチャンスと捉えている変化を三つ教えてください。

まず1つ目は、コロナ禍での通勤需要拡大です。例えば、関東圏のホンダドリームでは、東京以外の特に埼玉県の売上が伸びています。都心方面までの通勤手段として、電車からバイクに変えた方が増えているようです。私が毎朝通っている幹線道路でも、明らかにバイク利用者が増えましたね。

クルマよりも機動力に優れたバイクは、渋滞の影響も受けにくいほか、経済性にも優れているため、今後も好調が期待できるのではないでしょうか。

2つ目は、若年層の需要が増加傾向にあることです。弊社では、レブル250がそういったユーザーの需要を受け続伸していますが、実際には、コロナ禍以前の2017年あたりから継続して好調です。新しいモデルは発売から2年も経過すると供給が行き届くことが多いのですが、このモデルは需要が継続しています。また、女性からの支持も厚く、今では「レブル女子」という愛称があるほどです。

バイクだけではなくファッションにも気を配り、それらを含めてバイク写真を撮ることが今の若者がバイクを楽しむうえで大切なポイントのひとつです。スピードやパワーなどのスペックが重要視された時代とは異なります。現代の若者がバイクに求める動向は多いに関心と期待を持って見ています。

3つ目は、アウトドアブームです。特にコロナ禍以降、人々の趣味嗜好が「エコ」や「ナチュラル」といった方向に向いており、明らかにキャンプなどのアウトドアを楽しむひとが増えています。自然の中にわけ入り、非日常を味わうという点でアウトドアとバイクは非常に親和性が高いため、今後もその相乗効果に期待しています。

私も先々週、オートキャンプ場を訪れましたが、ほぼ満員でした。多くはクルマだったもののバイクも2〜3割おり、”レブル女子”もテントを持ってきていました。まさに”答えは自然の中にある”といったところでしょうか。

編：販売した商品評価を通し、近年の特に若者ユーザーの、商品や、バイク環境に対するマインド（価値観・要望等）をどう捉えていますか？

レブル250ユーザーに選んだ理由を尋ねると、「普段着のような感覚で乗れる」、「自分のライフスタイルにあっている」といった声が多く聞かれます。用途はツーリングに限ったわけではなく、普段使いとして乗っている方も多いようです。

また、女性人気の高いレブルは、圧倒的にシート高の低さが評価されています。本モデルの女性比率は、一般的なモデルの約2倍、おおよそ2割にまで達します。ファッションにも気を配った女性がレブルでキャンプしている様子をSNSなどにアップすることで、他の方も触発されますよね。

さらに、昨年発売したGB350については当初、車検があるのでレブルほど販売が伸びないのではないかと予想していましたが、これもレブルと似た雰囲気があり、”のんびり走る”のが楽しいモデルとして支持を集めています。人と競うという意識は毛頭なく、自分自身が乗って心地良く、ゆとりが感じられる乗り物として今の若いユーザーのマインドにマッチした、ある意味”最先端”とも言えるバイクではないのでしょうか。

編：丸二年近くコロナ禍により、ユーザー接点にもなるイベント等が殆ど中止になりました。今後、ユーザーとの接点をどのようにして回復していこうと考えていますか？また、今後の展望について教えて頂けますか？

モーターサイクルショーも2年続けて中止となり、メーカー主導のツーリングイベントも自粛していましたが、実際はコロナ対策を講じたうえで、小規模な店舗単位のツーリングは継続していました。

最近、特に注目しているのは、個人主催による間口の広いオフ会だと感じています。先日、とあるインフルエンサー主催でレブルミーティングが箱根で行われていました。これといった催事もなく、シンプルに集うのみにも関わらず、100名近くのレブルオーナーが集まっていました。

レブルは若年層に支持されていますが、せっかく購入したものの一緒に楽しむコミュニティーや、共感し合えるバイク仲間などが周囲にいないため、バイクを降りてしまう方も少なからずいることは認識していました。そのような方もオフ会に参加し、言葉を交わすことで共感しながら楽しんでいるようです。一方で、メーカー主導のイベントだと、どうしても商売的や排他的な印象を持たれる方もいらっしゃると聞いています。

これから全国で様々なイベントを開催予定ですが、こういう意見も反映し、ユーザーコミュニティー形成の一助となるような企画を考えていきたいと思います。

編：教習所の需要増が多くのメディアで報道されていますが、一方で教習内容が変わらないとの声もあります。また近年、免許取得後にバイクを購入しないユーザーも目立ちます。ユーザーのスキルアップを含めたアフターケアも変化(進化)を望む声がある中で、何らかの対策やお取り組み施策はございますか？

初心者が公道デビューをするとき、最も不安に感じるのはやはり安全面ですね。弊社でご成約いただいたお客様のなかには、納車時に乗って帰るものの、角を曲がってすぐに降りて押していったという方もいらっしゃいました。

こうしたバイク乗車に関する不安解消ためのフォローとして、安全運転講習などの実施支援は継続していきますが、これだけでは事故減少や不安を払拭するには不十分かも知れません。よって、教習所のカリキュラムを見直した方が良いのではないかと思っています。公道での路上教習は難しいかと思いますが、教習所内で四輪との混合交通を疑似体験させるとか、もう少し実際の公道走行に即した練習ができれば良いのではないかと思っています。

また、アフターケアとしては、”リアル”と”デジタル”両面のアプローチを考えています。

“リアル”すなわち店頭では、免許取得後半年以内のユーザーを対象に初心者ツーリングなどを定期的に開催するなど、不安払拭のためのサポートができないかと考えています。もちろん適切なプロテクター装着のアドバイスも並行して行います。

“デジタル”でのアプローチとしては、スマートフォンアプリ「HondaGO RIDE」を通じ、お客様へ1to１で安全啓発コンテンツを情報発信していきます。アプリをタッチポイントとし、その後店舗にも足を運んでいただくことで、より良いサービスが提供できればと考えています。

編：バイク本体をネットやフリマアプリで購入するという方も少なからずおり、車両整備が不十分な状態で乗車される懸念があります。このような若者ユーザーに対して、何らかの対策や取り組みはされていますか？

以前、秩父の高校生安全運転講習会を視察したことがあり、不十分な整備状況につきインストラクターが講習会への参加をストップするケースも見てきました。

このような、我々や店舗からコミュニケーションが取れないユーザーに対し、どのような策を講じるかは現状だとなかなか難しい問題です。

彼らをいかに店舗のお客様として導き入れ、適正なメンテナンスと安全を提供できるかだと思います。そのためには、サービススタッフの増員や店舗ネットワークの整備も課題だと思っています。

編：気候変動により頻発する天災や有事の際に、機動力の高いバイクを活用する企業が増えているようですが、社会に役立つバイクとして何らかのお取り組みはされていますか？

弊社では、災害が起こるたびに自治体への車両寄贈などを行っています。

熊本地震の際は、熊本市と益城町にそれぞれ30台寄贈しており、被害場所の調査、連携活動に利用していただいたとのことです。原付はやはり機動性があるほか、乗れる方も多いので重宝されるようです。

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